【2026年最新】車の維持費が高い本当の理由5つ ガソリン代だけじゃない、元整備士が構造から解説

01部品・消耗品の価格高騰

整備現場にいた人間として、ここ数年でいちばんリアルに感じているのが部品価格の上昇だ。
エンジンオイル、タイヤ、バッテリー、ブレーキパッド、エアフィルター、冷却水……ほぼ全ての消耗品が値上がりしている。
しかも単品では小さな差でも、年間を通じると積み重なる。

値上がりの3大原因

構造的な原因は大きく3つある。

①円安の定着：2022年以降、ドル円が130〜155円台を行き来する「円安定着」状態が続いている。
自動車部品の多くは海外調達か、輸入原材料を使った国内製造だ。円安になれば仕入れコストが上がり、それがそのまま価格に転嫁される。
特に欧米系・アジア系のOEM部品を使っている車種では影響が直撃する。

②海上輸送コストの上昇：コロナ禍以降のコンテナ不足と、その後の地政学的リスク（紅海問題など）により、
海上輸送コストは一時ピーク比では落ち着いたものの、コロナ前水準には戻っていない。
部品の輸送費は製品価格に乗ってくるため、中小の整備工場ほど価格交渉力が弱く影響を受けやすい。

③素材価格の高騰：タイヤに使う天然ゴム・カーボンブラック・石油系素材、バッテリーに使う鉛・リチウム・ニッケル、ブレーキパッドに使うスチールウールや銅系素材——これらの国際相場が軒並み上昇している。
素材コストが上がれば、製品価格が上がるのは当然の話だ。

消耗品の価格比較（2022年 vs 2025〜26年）

※市場実勢価格をもとにした目安。車種・グレード・購入先により異なる。

「まだ使える」が命取りになるケース

部品価格が上がったせいで、「まだ使えるからいいか」と消耗品の交換を先延ばしにするオーナーが増えている。
これは短期的には節約になるが、消耗品の限界使用が引き起こす二次トラブルのコストは往々にして何倍にもなる。

具体例を挙げると、バッテリーを限界まで使った結果、エンジンスタート不能→ロードサービス呼び出し→レッカー移動→代車費用という連鎖が起きることがある。
バッテリー代1万円をケチったために、3〜5万円の出費になるパターンは整備現場で何度も見てきた。
「部品が高いから交換を先延ばし」というロジックは、実は逆効果になることが多い。

02整備工賃の値上がり

部品が高くなっているのと並行して、整備の作業工賃も着実に上がっている。
「この前より高くなった気がする」という感覚は正しい。これには業界の構造的な問題がある。

整備士不足が深刻な水準に達している

日本自動車整備振興会連合会（JASPA）の調査によると、自動車整備業界の有効求人倍率はここ数年で3倍を超える水準で推移している。
つまり、整備士1人に対して3件以上の求人があるという状態だ。

この状況が生まれている背景は複合的だ。まず、整備士は国家資格が必要な専門職でありながら、長年にわたって賃金水準が他の製造業・サービス業と比べて低かった。
若年層の「なり手不足」が続いた結果、現在の中堅〜ベテラン層が定年や離職で減っても補充が追いつかない構造になっている。
さらに、車の電子制御化・ハイブリッド化により求められる技術レベルが年々高くなっているにもかかわらず、処遇が十分に改善されてこなかった歴史もある。

最低賃金の引き上げが全工場に波及

2023〜2025年にかけて各都道府県の最低賃金が毎年大幅に引き上げられた。
2024年10月時点の全国加重平均は時給1,055円で、前年比で51円増という過去最大幅の引き上げとなった。
地方の整備工場にとって、これは人件費の直接的な増加であり、工賃への転嫁は不可避だ。

参考：厚生労働省「地域別最低賃金の全国一覧」

整備工賃の比較（作業別）

※地域・業者によって大きく異なる参考値。ディーラー工賃は別途高め設定の場合あり。

ディーラーと町工場、どちらが安いか

「ディーラーは高い、町工場は安い」というイメージを持っている人は多いが、現在はその差が縮まっている傾向がある。
町工場でも人件費・設備費の上昇で工賃が底上げされており、作業内容によってはディーラーとほぼ変わらない金額になることもある。
逆に、ディーラーは純正部品の大量仕入れや診断機の精度で優位性がある作業もある。
「とにかく安ければいい」より「内容に見合った対価か」という視点で選ぶ時代になっている。

03車検・法定費用の変化

車検の費用は大きく「法定費用」と「点検・整備費用」に分かれる。
法定費用とは国が定めた固定費用で、どの業者で受けても同じ金額だ。
ユーザー車検でも法定費用は変わらない。ここが上がると、全国すべての車オーナーに影響が出る。

法定費用の内訳

法定費用は主に3つから構成される。①自賠責保険料、②自動車重量税、③検査登録印紙代だ。
このうち金額が大きく変動しているのが①と②だ。

自賠責保険料の改定推移

自賠責保険料は2023年4月に大幅に改定された。
主な改定理由は「保険収支の悪化」と「賠償額水準の見直し」だ。
交通事故における後遺障害・死亡事故の賠償水準が判例ベースで引き上げられており、保険支払い総額が増加。
その分を保険料に転嫁せざるを得ない構造だ。

出典：国土交通省「自賠責保険（強制保険）について」

2年に1回の車検で約3,600〜3,900円増えるということは、10年間（5回の車検）で約1.8〜2万円の追加負担になる計算だ。

自動車重量税も見落とせない

自動車重量税は車の重量と年式によって金額が変わる。特に注目すべきは「エコカー減税の有無」と「年式割増」の組み合わせだ。

参考：国土交通省「自動車重量税について」（車両重量1t〜1.5t相当の目安）

04自動車税の年式割増制度（13年・18年ルール）

自動車税（毎年5月納付）にも、長く乗ることで増加する仕組みが存在する。
これを知らずに「古い車はお得」と思っているオーナーは少なくない。

新車登録から13年・18年で税額が上がる

ガソリン・LPガス・ハイブリッド車は、新車登録から13年を経過した翌年度以降、自動車税が約15%引き上げられる。
さらに18年を超えると、元の税額に対して約20%の割増になる。
ディーゼル車は11年超が対象だ。

参考：国土交通省「自動車税・軽自動車税について」

1,500ccクラスの車で13年超になると、自動車税だけで年間5,000円増える。
重量税割増・消耗品交換頻度増加・修理費増加と合わせると、「古い車＝維持費が安い」という常識は年々崩れていく。

軽自動車もEV優遇の恩恵を受けにくい

軽自動車の自動車税は一律10,800円（13年未満）と比較的安いが、13年超になれば12,900円に上がる。
また、軽EVには税制優遇があるものの、ガソリン軽は2030年以降の電動化シフトに向けた税制見直し議論の対象にもなっており、
軽自動車だから安心とは言い切れない状況になってきている。

05任意保険料の一斉改定

自賠責保険とは別に、多くのオーナーが加入している任意自動車保険。
2024年1月、大手損保4社が一斉に保険料を引き上げた。これは異例のタイミングと規模だった。

なぜ一斉に値上げになったのか

背景にあるのは、損害保険料率算出機構（GIROJ）による参考純率の引き上げ改定だ。
GIROJは損保会社が料率設定の参考にする基準を定期的に見直しており、2023年の見直しで大幅な引き上げが行われた。
主な理由は以下の3点だ。

• 先進運転支援システム（ADAS）搭載車の修理費が高騰（バンパー1枚の修理が30〜80万円になるケースも）
• 板金・塗装工賃の値上がりと修理期間の長期化による代車・レンタカー費用の増加
• 弁護士費用特約・個人賠償特約の利用件数増加による支払い総額の膨張

特にADASの修理費問題は深刻だ。バンパーにレーダーセンサーが内蔵されている現代の車は、
軽微な追突事故でもセンサー交換＋エーミング（調整）費用が発生し、
部品代＋工賃で20〜50万円以上になることも珍しくない。
その保険支払いが増え続けているため、保険料が上がるのはある意味必然だ。

参考：損害保険料率算出機構（GIROJ）の参考純率改定をもとに各社が個別対応。

年間7万円の保険料が10%値上がりすると、年間7,000円増・10年で7万円の差になる。
さらに2026年以降も追加改定が検討される可能性があり、任意保険の値上がりは一時的なものではないと見ておくべきだ。

ダイレクト系（ネット保険）との差はどのくらいか

代理店型と比べてダイレクト系（ソニー損保、チューリッヒ、イーデザイン損保など）は、代理店手数料がない分、
同等補償内容で年間1〜3万円程度安くなることが多い。
「ずっと同じ会社」という惰性で更新し続けているなら、一度比較することを強くすすめる。

06ガソリン代の高止まり

ガソリン代については、多くの人が「補助金のおかげで抑えられていた」という認識を持っていると思う。
しかしその補助金（燃料油価格激変緩和補助金）は段階的に縮小・終了方向に進んでおり、
補助なしの実勢価格が消費者に直撃する局面が増えている。

参考：経済産業省 資源エネルギー庁「石油製品価格調査」（毎週更新）

走行距離別のガソリン代試算

「1L10円の差」がどれほど影響するか、走行距離別に計算してみる。

※1L単価が10円上昇した場合の年間追加負担額の試算。

年間1万km・燃費12km/L前後のSUVやミニバンを乗っているオーナーなら、
1Lあたり20円の価格上昇で年間約16,700円の追加負担になる。
この金額は毎年発生し続けるため、10年では17万円近い差になる。

燃費改善が今もっとも効果的な対策

ガソリン価格そのものはコントロールできないが、燃費を改善することで実質的な負担を減らすことはできる。
タイヤの空気圧を正しく維持するだけで1〜3%の燃費改善効果があるとされており、
これはコストゼロでできる最も即効性のある対策だ。
急加速・急ブレーキを控えるエコドライブも、習慣化すれば5〜10%の燃費差が出ることがある。

07EV・ハイブリッド車でも「維持費が安い」は過去の話？

「EVやハイブリッドは維持費が安い」という認識を持つ人は多い。
実際、ガソリン代については大幅に節約できるケースが多い。
ただし、2025〜26年時点では、EV・HVを取り巻くコスト環境も変化してきている。

ハイブリッド車のバッテリー交換問題

HVの駆動用バッテリーは通常10〜15年、走行距離で15〜20万km程度が目安の寿命とされている。
新車で購入した初代プリウスオーナーや、2010年代前半に購入したHV乗りの間で、
バッテリー劣化が顕在化するケースが増えてきた。

駆動用バッテリーの交換費用はメーカー・車種によって異なるが、
トヨタ系HVで新品交換だと30〜60万円以上かかるケースも珍しくない。
リビルト品（再生品）を使えば10〜20万円程度に抑えられる場合もあるが、それでも高額だ。
「燃費で節約してきた分を一気に取り返される」と感じるオーナーもいる。

EV（電気自動車）の維持費に潜むリスク

EVは走行コストが安い反面、バッテリー劣化と充電インフラコストという固有のリスクがある。
航続距離の短いエントリーEVでは、バッテリー容量が5〜7年で15〜25%程度劣化するケースがある。
劣化したバッテリーの交換費用は軽EVでも30〜50万円超の見積もりが出ることがある。

また、2025年以降は一部のEV向け税制優遇（エコカー減税の免税措置）の対象縮小が段階的に進む見通しもあり、
「EVだから税金がかからない」という恩恵が将来にわたって続くとは限らない。

08合計でいくら上がった？車種別に試算してみる

ここまで挙げた要因を、実際に車種別で試算してみる。
同じ「車を持つ」でも、車種・年式・走行距離によって維持費の上がり方は大きく異なる。
自分の状況に近いケースを参考にしてほしい。

【ケースA】コンパクトカー・年1万km・車齢5年以内

【ケースB】ミドルSUV・年1.5万km・車齢13年超

※概算値。車種・走行距離・居住地域・等級・修理頻度によって大きく異なる。

コンパクトカーで年間約4.4万円増、SUV（13年超）では年間約9.5万円増という試算になる。
13年を超えた車では税・重量税・消耗品交換頻度の増加が重なり、「ローンがない古い車」の維持費が実は新車ローン支払いに匹敵するレベルになるケースもある。

09維持費を抑えるための現実的な対処法9選

値上がりの構造は変えられないが、自分の行動で削れるコストは意外と多い。
元整備士として「実際に効果がある」と思う対策を9つまとめる。

① 任意保険を毎年比較する

任意保険は更新の3ヶ月前から比較サイトで見積もりを取り始めるのが理想だ。
同じ補償内容でも、代理店型とダイレクト型の差は年間1〜3万円になることがある。
「ずっと同じ会社に入っているから安心」という感覚は、見直しの機会を失い続けているだけかもしれない。
等級が高くなるほど、ダイレクト型のコスト優位性が高くなる傾向がある。

② タイヤの空気圧を月に一度確認する

タイヤの空気圧不足は燃費悪化（1〜3%程度）と偏摩耗（タイヤ寿命短縮）の両方を引き起こす。
月に一度、ガソリンスタンドのエアコンプレッサーで確認するだけでいい。無料でできる。
指定空気圧は運転席ドア内側のシールに記載されている。
空気圧管理だけで年間数千円の節約になる可能性がある。

③ エンジンオイルは「適正交換」を守る

「3,000kmごと交換」という昔のルールは、現代の高品質オイルと精密エンジンには合っていないケースが多い。
最近の車は5,000〜10,000km、全合成オイルなら15,000kmが交換目安の車種もある。
一方で、交換をサボり過ぎるとエンジン内部の摩耗が進み、最悪エンジン焼き付き（修理費50〜100万円超）になることもある。
オーナーズマニュアルに記載された交換時期を守るのが最も合理的だ。

④ 消耗品の「DIY交換」を少しずつ覚える

エアフィルター、エアコンフィルター、ワイパーブレード、バッテリー——これらは工具不要または+ドライバー1本で交換できるものが多い。
ネットで部品を購入すれば、ディーラー工賃込みの半額以下で済むことも珍しくない。
最初は整備解説動画を見ながらでも十分だ。自分で交換することで部品の状態を直接確認できるという整備士的なメリットもある。

⑤ 車検はユーザー車検も選択肢に入れる

ユーザー車検は整備を自分で行い、陸運局の検査ラインを自分で持ち込む方法だ。
合格すれば法定費用のみで済み、整備費用・代行料が不要になる。
ただし整備知識と時間が必要で、不合格になれば再検査料が発生する。
整備状態の確認は自己責任になるため、向き不向きがある選択肢だ。
整備士経験があるか、メカニックに詳しい人には費用削減の有力手段になる。

⑥ タイヤの購入先を変える

ディーラーや整備工場でタイヤを買うと、工賃込みでも部品代がそもそも高いことが多い。
ネット通販でタイヤを購入し、近所のタイヤ専門店やガソリンスタンドに持ち込み交換する「持ち込み交換」は、
トータルで1〜3割安くなるケースがある。
ただし持ち込み交換を受け付けない業者もいるので、事前確認が必要だ。

⑦ エコドライブを習慣化する

急加速・急ブレーキを控え、適切な車間距離を保つだけで燃費は5〜15%改善するとされている。
ガソリン代が170円/Lの環境では、燃費10%改善で年間1万km走る車なら年間約8,000〜15,000円の節約につながる。
コストゼロで始められる最強の対策の一つだ。

⑧ カーシェアとの「使い分け」を考える

都市部在住で月に数回しか乗らないなら、車を持ち続けるよりカーシェアとの使い分けや、思い切った手放しも一つの答えだ。
駐車場代・保険料・税金・車検費用は走らなくても発生する固定費だ。
月に5回以下しか乗らないなら、総コストではカーシェアが安いケースも多い。
地方在住で車が生活必需品の場合は話が別だが、「本当に必要か」を定期的に検討することも費用管理の一つだ。

⑨ 年間コストを「見える化」して判断する

「なんとなく高い気がする」を脱するために、年に一度は維持費の合計を紙に書き出すことをすすめる。
ガソリン代・保険料・税金・車検費用・消耗品代・修理代を全部合算すると、
実態が数字として見えてくる。
感情ではなく数字を根拠に「乗り続けるか」「乗り換えるか」「減らすか」を判断できるようになる。
維持費の「見える化」こそが、すべての対策の出発点だと思っている。

維持費が上がっているのは、誰かが意図的に値上げしているわけではなく、
円安・人手不足・技術の高度化・保険支払い増加といった社会構造の変化が重なった結果だ。
だからこそ、「なんとなく高い」ではなく「なぜ高いか」を理解した上で対策を取ることが重要になる。

一つひとつのコストは小さく見えても、複数が重なれば年間数万円、10年では数十万円の差になる。
この記事が、自分の車の維持費を見直すきっかけになれば嬉しい。